ＡＢＣで原価管理を見直そう

ＡＢＣで原価管理を見直そう

活動基準原価計算とは

ものや仕事にかかるお金を計算するやり方の一つに、活動基準原価計算というものがあります。これは、それぞれの活動にどれくらいお金がかかっているかを細かく見ていくことで、より正しいお金のかかり具合をわかるようにする方法です。

昔ながらの計算方法では、工場の家賃や電気代といった、直接ものを作るためのお金ではないけれど必要な費用を、作ったものの数や作業時間などをもとに、単純に割り振っていました。たとえば、作ったものの数が多ければ、その分だけ多くの費用を割り振るといった具合です。

しかし、色々な種類のものが作られるようになり、作り方も複雑になってくると、このような単純な割り振り方では、正しいお金のかかり具合を捉えるのが難しくなってきました。そこで登場したのが活動基準原価計算です。この方法では、ものを作るために必要な一つ一つの作業に注目し、それぞれの作業にどれくらいお金がかかっているかを調べます。

例えば、製品の設計、材料を集める、実際にものを作る、検査する、出荷するといった作業ごとに、どれくらい費用がかかっているかを分析します。設計には設計にかかる費用、材料を集めるには集めるための費用といった具合です。

このように、それぞれの作業ごとにお金のかかり具合を細かく見ていくことで、どの作業にお金がかかっているかがはっきりとわかります。そして、その結果をもとに、お金のかかる部分を減らしたり、作業のやり方をより良くしたりすることができるようになります。つまり、活動基準原価計算は、単にお金のかかり具合を知るだけでなく、どうすればお金を節約できるか、仕事をもっと効率的にできるかを考えるための大切な道具となるのです。

従来手法の問題点

かつての製造の現場では、同じ製品を数多く作るのが当たり前でした。そのため、製品を作るためにかかる費用の中で、材料費や人件費といった、製品に直接関わる費用の割合が大きく、工場の維持費や管理部門の人件費といった、製品に直接関わらない費用の割合は小さかったのです。このような状況では、製品に直接関わらない費用を単純に製品ごとに割り振っても、製品１つあたりの費用計算に大きな違いは生まれませんでした。

しかし、時代は変わり、様々な種類の製品を少しずつ作るようになってきました。それと同時に、製造の工程も機械化が進みました。すると、製品に直接関わらない費用、例えば、工場設備の維持費用や、生産管理システムの運用費用といった費用が、製品を作るための費用全体に占める割合が大きくなってきたのです。このような状況で、以前と同じように製品に直接関わらない費用を単純に割り振ると、製品１つあたりの費用を正しく計算することができなくなってしまいました。製品によっては、実際にはもうけが出ていないにもかかわらず、もうけが出ていると勘違いしてしまうといったことも起こり始めたのです。

このような問題を解決するために、製品１つあたりにかかる費用をより正確に計算する方法が必要になりました。そこで注目を集めるようになったのが、製品に直接関わらない費用を、それぞれの製品が使う資源に応じて割り振るという、活動基準原価計算、いわゆるＡＢＣと呼ばれる方法なのです。

ＡＢＣの導入メリット

活動基準原価計算、いわゆるＡＢＣを導入することで、得られる利益は多岐に渡ります。まず、製品一つ一つにかかる正確な原価を把握できるようになります。従来の原価計算では、工場の家賃や光熱費といった間接費を、製造にかかる時間や材料費といった直接費に単純に配賦していました。そのため、製品によって製造工程が異なる場合でも、原価に大きな差が出ないことがありました。しかし、ＡＢＣでは、それぞれの製品がどのような活動を通して作られているかを分析し、それぞれの活動にどれくらいのコストがかかっているかを計算します。例えば、組み立て、検査、梱包といった活動を個々に捉え、それぞれの活動に必要な人件費、設備の費用などを積み上げていくことで、より正確な製品原価を算出することが可能になります。

正確な原価が分かれば、どの製品が利益を生み出し、どの製品が損失を出しているかを明確に判断できるようになります。これまで利益が出ていると思っていた製品が実は損失を出していた、あるいはその逆といったことが明らかになることで、経営判断の精度が向上するでしょう。利益の出ていない製品の製造中止や、価格の見直し、あるいは製造工程の見直しといった、より的確な意思決定を行うことができるようになります。

また、ＡＢＣはコスト削減や業務改善にも役立ちます。それぞれの活動にどれくらいコストがかかっているかを分析することで、無駄な作業や非効率な工程を特定できます。例えば、ある製品の検査工程に想定以上のコストがかかっていることが分かれば、検査工程を見直すことでコスト削減を実現できるかもしれません。あるいは、特定の工程に多くの時間がかかっていることが分かれば、作業手順の見直しや設備の導入によって効率化を図ることが可能になります。

さらに、ＡＢＣは価格設定にも活用できます。正確な原価に基づいて価格を設定することで、適切な利益を確保しつつ、競争力のある価格を設定することが可能になります。市場の価格競争に巻き込まれて、利益を圧迫するような価格設定をしてしまうリスクを減らすことができます。

このように、ＡＢＣは企業の収益性向上に大きく貢献する手法と言えるでしょう。製造業だけでなく、サービス業や小売業など、様々な業種で導入が進んでいます。

ＡＢＣとＡＢＭの関係

原価計算の方法として知られるＡＢＣ（活動基準原価計算）は、製品やサービスがどれだけの費用を必要とするかを、活動という観点から細かく計算する方法です。それぞれの活動にどれだけの資源が使われているかを明らかにすることで、より正確な原価を把握することができます。しかし、ＡＢＣで正確な原価を把握すること自体が、直接的に利益を生み出すわけではありません。例えるなら、健康診断で自分の体の状態を詳しく知るだけでは、健康になるわけではないのと同じです。

ＡＢＣで得られた原価情報を、経営の改善に役立てるためには、ＡＢＭ（活動基準原価管理）が必要になります。ＡＢＭは、ＡＢＣで明らかにした活動の内容を分析し、無駄な活動はないか、もっと効率的に行う方法はないかなどを検討し、業務プロセス全体の改善につなげるための手法です。健康診断の結果を基に、食生活や運動習慣を見直して健康増進に努めるのと同じように、ＡＢＭはＡＢＣの情報に基づいて、経営の効率化や収益性の向上を目指します。

具体的には、ＡＢＭは、ＡＢＣで得られた原価情報を使って、どの活動にどれだけの資源が投入されているかを分析し、無駄な活動の削減や、作業手順の見直しなど、業務プロセスの改善を図ります。また、限られた資源を、より収益性の高い活動に集中させることで、資源配分の最適化も目指します。このように、ＡＢＣは正確な原価情報を提供する手段であり、ＡＢＭはそれを活用して経営を改善するための方法です。ＡＢＣとＡＢＭは、例えるなら車の両輪のように、両方が揃って初めて効果を発揮し、企業の成長を力強く支えるのです。

ＡＢＣの課題と進化

ＡＢＣ（活動基準原価計算）は、製品やサービスの原価をより正確に把握するための画期的な手法として、多くの企業で導入されました。従来の原価計算では、製造間接費を製品に配賦する際に、製造直接費や材料費のような明確な基準がなく、どうしても大雑把な計算になってしまっていました。ＡＢＣは、それぞれの活動にどれだけのコストがかかっているかを分析し、その活動を製品やサービスにどれだけ使用したかを基準に原価を計算するため、より正確な原価計算が可能となりました。

しかし、近年、企業活動の複雑化に伴い、ＡＢＣにも課題が見られるようになってきました。事業の多様化や工程の細分化によって活動の種類が増え、ＡＢＣモデルが複雑になりすぎたのです。そのため、ＡＢＣの運用に膨大な時間と労力がかかり、管理も難しくなるといった問題が発生しています。多くの企業が、せっかく導入したＡＢＣを十分に活用できないまま、運用を断念してしまうケースも少なくありません。

こうした課題を解決するために登場したのが、時間駆動型ＡＢＣ（ＴＤＡＢＣ）です。ＴＤＡＢＣは、ＡＢＣの考え方をベースに、活動にかかる時間を測定し、その時間に基づいて原価を計算する手法です。それぞれの活動に要する時間を計測し、従業員の人件費などの資源原価をその時間で配分することで、原価計算を行います。ＡＢＣのように、個々の製品やサービスがそれぞれの活動をどれだけ使用したかを追跡する必要がないため、計算プロセスが大幅に簡素化され、導入や運用も容易になります。この簡素化された計算方法のおかげで、ＴＤＡＢＣは近年多くの企業で注目を集め、導入が進んでいます。このように、ＡＢＣは企業のニーズに合わせて常に進化を続けているのです。